2017年7月30日（日）、東京・日本橋茅場町で、2017年通常総会が開催されました。

PV-Netでは、民主的なNPO運営を目的に、会員のほとんどが「議決権」を有しており、総会開催のための定足数として有効会員の1/4（約400名分）の出席および委任状・書面表決が必要となります。今回はそれを超える約600名の参加があり、無事開催することができました。

今年の総会は役員改選の年であり、大幅な理事の交代がありました。特に2003年の設立以来、団体を支えてくださった藤井石根代表、横谷公雄副代表の退任は、PV-Netにとって大変大きな変化となります。それを継ぐメンバーや新たな理事で、団体の発展のために力を合わせていきたいと思います。

総会第二部では、地域支部的に活動する地域交流会が、それぞれの取り組みについて発表を行い、成功事例の共有、意見交換を行いました。

太陽光発電の成長期ともいえる2003年に設立されたPV-Net。当時は太陽光発電に関する情報も少なく、高いコストを払いながらも、地球環境のために太陽光発電システムを設置した人々をサポートする目的で活動を始めました。会員さんは、サポートを受けることができる受益者である一方で、自らが太陽光発電の普及拡大のために活動したり、一人ひとりの発電データが、 ほかの発電所オーナーや社会にも共有され、役立てられるなど、主客が一体となるのが、わたしたちの活動の特徴といえます。会員さんの多くが、電力の生産者であり、消費者であることから、最近は「プロシューマー（プロデューサー+コンシューマー）」という言葉をよく使っています。

また、2000年前後にシステムを設置された会員さんが多いことから、高齢化による退会や、システムの継承、家の建て替えによる処分に関する相談が多く寄せられるようになってきました。これらは、当団体の課題であると同時に、今後訪れる日本全体の太陽光発電の課題でもあります。

団体としての強みを活かしつつ、新たなスタッフで心と力を合わせ、社会の課題に対処していくことを再確認し、決起する総会となりました。